市原授業フォーラム

Windows 7 を新規に使い始めましたがなぜかスタートメニューに「検索ボックス」がありません。
これを表示させるには以下のようにします。

１　コントロールパネルで「プログラムと機能」または「プログラム」をクリックします。
２「Windows の機能の有効化または無効化」（画面左に表示される場合もある）をクリックします。
３　「Windows の機能」ウィンドウが表示されたら、「Windows Search」にチェックをつけて [OK] をクリック。
すでにチェックがついている場合には、一度チェックをはずして [OK] をクリックしたあと、再度チェックをつけて [OK] をクリック。

以上は下記サイトを参考にしました。
http://pasofaq.jp/windows/startmenu/nodispsearch.htm

Windows 7でデスクトップを「クラッシック風」にしたあと、ウィンドウの色や文字サイズ
を変更するには以下のようにします。
なお、サウンドやスクリーンセーバを変更するには画面右下のアイコンをクリックします。

１　デスクトップのアイコンのない部分で右クリック
２　「個人設定」を選択しクリック
３　画面下方の中央にある「ウィンドウの色」をクリック
４　表示された「ウィンドウの色とデザイン」で
　　希望する部分をクリックし文字サイズや色などを選択し決定後「適用」を押す

ノートパソコンの新カテゴリーがUltrabookです。Ultrabookとは、2011年5月にIntelが提唱した薄型ノートPCの新カテゴリーです。
特徴として、薄い、軽い、高性能、実用性、10万円前後がキーワードとなります。
似た名称のNetbookは2008年にネット閲覧向けに提唱された低価格モバイルノートPCでブームとなりましたが、パソコンとしての汎用性に限界がありました。
その点UltrabookはアイパッドなどのキーボードレスのモバイルPC、ケータイの発展系にあるスマートフォンより一段と汎用性の高いモバイルデバイスとして今後成長していく可能性があります。

ウルトラブック続々、PC秋冬商戦は待たずに買う！
日経BP　2011年11月1日
　国内外のパソコンメーカーから2011年の秋冬商戦向けモデルが出そろった。スマートフォンやタブレットの普及でパソコンを取り巻く市場環境は大きく変わりつつある。用途によってはパソコンが不要な人もいるだろう。しかし、パソコンも着実に進化を続けている。スマートフォンや家電の良さを取り入れた「ウルトラブック」、初心者向けに手厚いサポートを用意したモデルなど、各メーカーとも新たな需要を掘り起こそうと躍起だ。（以下略）
全文は　こちら

インストールの初歩的トラブル
ユーストリームやユーチューブの動画を見るにはFlash Player（アドビ社）
をセットアップする必要があります。その際の基本操作トラブルについてです。
図のようなインストーラーが出ますが
１　画面中段左端のチェックボックスをクリック（同意の意思表示）
２　すると「インストール」ボタンが有効状態に変化
３　「インストール」ボタンをクリック
以上でセットアップできるはずです。

リカバリーをかけたパソコンで再設定しようとした際に、
「１」のステップでのチェックボックス操作が画面上で
見にくい（グレー色）ため、Flash Playerがインストール出来ず
大苦戦しました。
★「図」はクリックで拡大表示されます。

東日本大震災：「ガイガーカウンター」で測定　被ばくＱＡ
毎日新聞　2011年3月15日　18時45分

Ｇメールが一部消失した、とのニュースが世界を駆けめぐりました。読売新聞によると約4万人が「被害」と有ります。しかし「消失したデータ」について、WIRED NEWSとITメディアニュースでは正反対のコメントになっています。その後のテレビ報道では、失われたデータのほとんどは快復した、とも伝えられましたがグーグル社はこの件について公式見解を出していないようで真相は闇の中です。東京家政学院大学はGメールしか使えないため、対策を考えねば・・・Gメールをアウトルック・エクスプレスへ転送するには　こちら
ネット依存のリスクを見せつけた事件であることはたしかです。
なお、「オフライン」での使用も可能とできます。

Ｇメールをオフライン（飛行機や列車内などネットにつながない環境）で使用するには
１　メールアカウント表示（画面右上方）の右隣の「設定」をクリック
2  設定（黄色エリア）の「オフライン」をクリック
3　「オフライン メール」の「・・・有効にする」ボタンをオンにする
4　ガイドに従って設定する
★家政学院大学のアカウントでは（別契約のためか？）ここからの設定は出来ません

グーグル「Ｇメール」４万人分が消失
読売新聞　2011年3月1日
【ニューヨーク＝小谷野太郎】インターネット検索サービス最大手の米グーグルは２８日、同社の電子メールサービス「Ｇメール」で、一部の利用者のメールが消失するなどの障害が起きたと発表した。同社は復旧作業を進めている。
グーグルは、同社のブログで「大変申し訳ない」と謝罪した。不具合は米東部時間２７日午後に起き、利用者の０・０２％が影響を受けたという。同サービスの利用者は全世界で約２億人とされ、被害にあった人数は公表していないが、約４万人とみられる。
　Ｇメールは、ソフトをインターネット経由で利用する「クラウドコンピューティング」の技術を活用し、メールや写真などのデータをネット上で管理している。障害は、更新したデータ記憶用ソフトの欠陥が原因とみられるという。

Gmail障害：「回復」後も問題は継続
2011年3月1日　WIRED NEWS 原文(English)
http://www.wired.com/epicenter/2011/02/gmail-fail/

米Google社はここ数年にわたり、『Gmail』や『Docs』など、同社のクラウド・ベース製品の信頼性を売り込んできた。遠く離れたGoogle社のサーバー上で稼働し、ユーザーがどこからでもアクセスできるウェブ・サービスだ。
しかし2月27日(米国時間)夜、『Gmail』の一部のアカウントが消失した。Google社は声明の中で、障害の影響を受けているのは、Gmailユーザー全体の0.08％未満だとしている。世界全体のGmailユーザーは1億5000万アカウントにのぼるので、0.08％というのは約15万人に相当する。
(米国東部標準時2月28日午後4:30更新：米Google社のAndrew Kovacs氏は『Twitter』で、同社が最初に発表した、影響を受けたユーザーの数が間違っていたと述べた。「『Gmail』問題：影響を受けたのはユーザーの0.08％ではなく0.02％であり、1/3はアクセスが復旧し、残りの0.013％は現在復旧中で、12時間以内にすべて復旧する」。ということは、影響を受けたアカウントの数はおそらく4万件近くに上る。Kovacs氏は、データの回復については言及していない。)
パーセントでいえばわずかな数だが、もし月曜日の朝に職場に到着して、電子メールに接続できなかったとしたら、パーセントの少なさもほとんど慰めにはならないだろう。
最悪なところは、アカウントが復旧したとされたのに、すべてのメッセージが消えてしまったと報告しているユーザーがいることだ。(数年間にわたるやり取り全てが消えたという例もある)
「おいおいおい!!!!!」と、あるGmailユーザーは、Google社のサポート用フォーラムに、取り乱した雰囲気で書き込んでいる。「怖がらさないでくれよ。4年分ものメールが入っているんだぞ!!!!」
しかし、この恐れは現実になっているようだ。
「アドレス帳は無事だったが、それ以外はすべてなくなった」と、別の立腹したユーザーは書き込んでいる。「各フォルダはデフォルト状態にリセットされ、署名欄は空白になり、『テーマ』はデフォルトに戻り、当然だがこの7年間にわたるすべてのメールが完全に消えてしまった」

Gmailの障害、原因はストレージソフトのバグ
ITメディアニュース　2011年3月1日
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1103/01/news053.html
ユーザーはGmailアカウントが空になったと報告しているが、Googleはメールは失われていないとしている。
2011年03月01日 14時25分 更新
　米Googleは一部Gmailユーザーのメールが消えた問題について、ソフトウェアのバグが原因だと明らかにした。ユーザーのメールはなくなってはいないとも説明している。

　この問題は2月27日（米国時間）から起きており、一部のユーザーがGmailアカウントが空になったと報告している。Googleは、メールはなくなってはおらず、既に影響を受けたユーザーの多くがメールにアクセスできるようになったとしている。近いうちにすべてのユーザーが通常の状態に戻るはずという。
　このような問題が起きた原因は、ストレージソフトウェアのアップデートで予期しないバグが発生したためと同社は述べている。同社は問題に気づいてすぐに、ソフトウェアのバージョンを古いものに戻した。
　Googleはユーザーのデータのコピーを複数作成し、複数のデータセンターで保存しているが、今回はまれなバグによって複数のコピーが影響を受け、一部のメールのコピーが削除された。テープに記録したバックアップからデータを復旧しているため時間がかかっていると同社は説明している。

ちょうど1年前にGメールトラブルがありましたが、その時は「メールが使えない」、というものでした
［WSJ］ 「ネット頼み」は危険？――Gmail障害で浮上したオンラインサービスの信頼性
ITmedia、２００９年２月２７日
Google、Amazon、Salesforce.comなどが提供しているWebアプリケーションの利用は、企業にとってリスクを伴うこともある。
2009年02月27日 12時27分 更新
ニューヨーク（ウォール・ストリート・ジャーナル）
　米GoogleのWebメールサービスが先日2時間以上にわたって使えなくなった問題で、従業員がインターネットでアクセスするソフトに頼ることは企業にとって安全なのかどうかという不安が浮き彫りになった　こちら
 

フォトギャラリー2011

パソコンのウイルス対策はともすれば忘れがちです。毎日新聞によると、侵入の手口や攻撃の内容は深刻です。

無料のアンチウイルスソフトMicrosoft Security Essentials(MSE)がマイクロソフトのサイトからダウンロード出来ます。
http://www.microsoft.com/security_essentials/
 

パソコンウイルス：狙われる個人情報　侵入手口は巧妙化
毎日新聞　2010年2月27日
　「電子書籍元年」と言われｉＰａｄも大人気。今年もライフスタイルを変えそうなインターネット関連の話題は多かった。しかし、一方でネットを通じてパソコン（ＰＣ）に不正侵入し、情報を盗み出す手口は巧妙化している。専門家は「愉快犯的な動きから、金銭がらみのサイバー犯罪型に変化している」と指摘する。法務省はウイルス作成罪の創設を検討中だが課題も多く、大切な個人情報は当面、自分で守るしかなさそうだ。【岡礼子】
　■増える被害
　自宅や会社で使っているＰＣに外部から忍び込み、内部に潜み、個人情報を盗み取っていく不正プログラムの数は、世界で増えている。セキュリティー大手・シマンテック（米カリフォルニア州）が今年１〜６月に新たに作成した不正プログラムのシグネチャー（セキュリティーソフトが照合するためのデータ）は１８０万種。０７年は通年で７１万種、０８年１７０万種、０９年２９０万種と急速に増加している。
　理由は「駆除」を免れるための「亜種」改変とされる。通常セキュリティー側は不正プログラムを収集してデータベースをつくりＰＣ内のファイルと照合・駆除するが、犯人はプログラムの一部を改変して「亜種」にして、手を掛けずに網をすり抜けようとする。手口は巧妙化する一途で、同じサイト内でも閲覧時刻によって違う不正プログラムが埋め込まれていることもあるという＝別表手口例参照。
　総務、経済産業両省の共同プロジェクト「サイバークリーンセンター」の調査によると、遠隔操作される不正プログラム「ボット」に感染したＰＣを自宅で使っている人は約１９万人（今年８月の調査）。これはネットワーク経由の直接感染事例の調査によるもので、最近増えている、ウェブに接続しただけで感染するケースは含まない。また、企業のＰＣも対象外で、「セキュリティーソフトを更新していない中小企業がある。総数はもっと多い」とみる専門家は多い。
　ネット銀行やオンラインショッピング利用者が増えるにつれ、金銭被害は増加している。シマンテック社によると、不正に売買される情報はＦＴＰ（ファイル転送プロトコル＝ネット経由でファイルを送受信する約束ごと）や電子メールのアカウント、銀行口座、クレジットカードの番号など。カード番号は３０セント〜３０ドル程度の値がつく。電子メールのアカウントやパスワードは一見、重要度が低そうにみえるが、一方的に送り付けられる迷惑メール（スパムメール）に使えるほか、パスワードを銀行口座などと同じにしている人もいるため、カード番号と同程度の価格で売られているという。
　ネット上の「掲示板」などには、不正プログラム自体のほか、プログラムを作る「キット」の販売やレンタルが行われている。こうして、コンピューターの知識がそれほど高くなくても、不正プログラムは安易に使用される。
　■重要な予防
　独立行政法人情報処理推進機構（ＩＰＡ）の加賀谷伸一郎主幹は「予防が極めて重要だ。普段からセキュリティーソフトを使い、常に最新の状況にしておく。それでも防げないこともあるので、カードの明細を支払い前にチェックし、覚えのないものがあったらカード会社に相談すれば、被害の拡大を防げる可能性もある」という。
　一方、期待されるのは当局の取り締まりだが、明確な法律はなく、後手に回っている状況だ。企業のシステムが損傷し、業務に支障が生じれば、刑法の「電子計算機損壊等業務妨害罪」で処罰されるが、個人が被害に遭っても適用されないため、刑法の器物損壊、名誉毀損（きそん）、著作権法違反などを使うしかない。しかも、不正プログラムの存在自体は刑罰の対象外で、「麻薬などのように、持っただけで処罰できるようにする法律が必要だ」との声もある。
　法務省は「不正指令電磁的記録に関する罪」（ウイルス作成罪）を盛り込んだ刑法改正案を早ければ来春の通常国会に提出すべく内容を検討中。同罪は、日本が０１年に署名した「サイバー犯罪に関する条約」でも国内法の整備を求めている。しかし、法案は０４年から２度提案されたものの廃案となり、条約も締結されていない。日本弁護士連合会は０４年、「サイバー犯罪条約とその国内法化に関するＱ＆Ａ」で「どのような場合に、ウイルス作成罪が成立するのか不明確」などと問題点を指摘している。
　また、同改正案はこれまで、共謀罪を設ける組織犯罪処罰法の改正案と併せて審議されてきた。犯罪を計画した段階で罪に問える共謀罪新設には賛否両論あり、審議が紛糾した経緯もある。同省の担当者は「現法案の文言の変更も含めて検討を続けたい」としている。

　◇「ウイルス侵入」の意外な手口例◇
　《事例（１）》

ネットを利用した辞書・辞典と主な検索サイトです。
ネット辞書
ヤフー百科辞典(ヤフー・ジャパン社）
http://100.yahoo.co.jp/
ウィキペディア（オープンソース）
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情報検索
google(グーグル社）
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Yahoo(ヤフー・ジャパン社）
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